おすすめ！30代・40代で“脱東京”して、「山梨に住む」という選択

都心からのアクセスが良く、「ちょうどいい田舎暮らし」を実現しやすい山梨県。30～40代の現役世代にとっても、家族とともに移住できるエリアとして注目を浴びています。今回は、Uターン移住経験を持ち、現在も東京と山梨の2拠点で活動する30代ライター（富士吉田市出身）が、キャリア・子育て・住宅の切り口で山梨暮らしの魅力をご紹介。30〜40代の「脱東京」に、なぜ山梨がぴったりなのかに迫ります。

＜キャリア＞「思い切って山梨へ転職」「いままでの仕事を続ける」どちらもOK

通勤ストレスが減り、家族との時間を過ごしやすくなる

 移住するうえで、まず考えなければいけないのは仕事のことです。山梨県内の企業への転職は、東京などと比べれば選択肢は少なく、給与水準も高いとは言えません。一方で、製造業や観光業など、地域特性を生かした成長著しい産業も。各種転職サイトや県の移住支援・就業マッチングサイトなどを駆使して、できるだけ多くの情報に触れることで、それまでの経験を生かせるフィールドを見つけられるはずです。

 山梨で働くメリットの一つが、仕事とプライベートのバランスの取りやすさです。総務省統計局の「令和3年社会生活基本調査」によると、1日あたりの通勤・通学時間は、東京都の95分に対して、山梨県は64分。全国平均の79分も大きく下回っています。仕事からの帰宅時間も、東京都の19時15分、全国平均の18時34分よりも早い、18時32分。通勤ストレスが少ないうえ、早めに帰って家族との時間を過ごせます。

それまでの会社への通勤や、リモートで働くパターンも

 転職をせずに、山梨へ移住する方法もあります。県内でも最も東京に近い上野原市・大月市などからは、東京行きのJR中央線快速電車が直通しているため、自宅から都内へ通勤するスタイルも選べるのです。 

また、リモート勤務が主体になっている場合も、いまの会社に勤め続けながらの移住を選択可能。フルリモートなら全国どこでも場所を選びませんが、「リモートが多いものの、頻繁ではないが出社する」というビジネスパーソンも少なくありません。山梨なら、新宿～甲府を約1時間半で結ぶJR中央線の特急「あずさ」「かいじ」や、「バスタ新宿」発着の高速バスなど、東京へのアクセスが良く、急な出社にも対応できる点が魅力です。

＜子育て＞ 山梨ならではの、子どもの心にゆとりをもたらす環境

広～い公園でリフレッシュ　都会では味わえない自然環境

 山梨の子育て環境についても見ていきましょう。東京都内などでは、施設自体の狭さや混雑のため、子どもが伸び伸びと遊べる場所を見つけるのは容易なことではありません。山梨は、富士山や南アルプス、富士五湖など雄大な自然に抱かれているのはもちろん、子どもを気軽に連れていける広い公園があちこちに整備されています。

 さまざまな遊具が設置された「愛宕山（あたごやま）こどもの国」（甲府市・42ヘクタール）、川沿いの自然を生かした「森林公園金川の森」（笛吹市・35ヘクタール）、富士山をバックにした広大な芝生広場がある「諏訪の森自然公園（富士パインズパーク）」（富士吉田市・14ヘクタール）など、都会にはないスケールの大きな「遊び場」があります。

保育・教育環境の整備進む　全国に先駆けて25人学級も導入

 保育・教育環境の良さも、山梨の魅力です。県内では、行政などが主導して子どもの保育環境の改善が行われており、いわゆる「待機児童」が解消されています。小学校教育では、きめ細かな指導を図るため、全国初の「25人学級」を2021年度から公立小学校1年生に導入。2025年度までに5年制に拡大し、2026年度には全学年への導入が計画されています。

 一方、良質な教育環境を売りにする私立の小中学校・高校などは少なく、東京をはじめとした都市部よりも進学の選択肢は限られています。裏を返せば、小さなころから過度な競争に巻き込まれることがないため、子どもたちが一人ひとりのペースで進路に向き合える環境と考えることもできそうです。

＜住宅＞ 「自分の家を持つ」が現実に！ 自治体の補助金制度も

住宅取得のハードルが低く、「新築持ち家」比率は全国1位！

 そして移住にあたって必ず考慮しなければならないのが、住宅のこと。山梨は「自分の家を持つ」ことへのハードルが比較的低いことがメリットです。

 2023年、東京23区の新築マンション平均価格は1億1,483万円と、初めて1億円を突破。23区外や神奈川県でも上昇傾向が見られ、住宅の購入コストは年々上がっています。住宅金融支援機構が2024年に行った「フラット35利用者調査」によると、住宅取得のための所要資金額は、東京都が5,522.4万円に上るのに対して、山梨県は3,466万円。全国平均の3,868.2万円も下回っています。

 これを裏付けるように、着工新設持ち家比率（対着工新設住宅戸数;2023年 国土交通省調べ）は、60.1％で山梨県が堂々の全国1位。全国平均の27.4％をはるかに上回る数字です。

各自治体が補助金も用意　家族と「納得の住まい」を実現しよう

 最大150万円が支給される北杜市の「子育て応援マイホーム補助金」、50万円を受け取れる山中湖村の「定住化促進のための新築等補助金」など、独自の補助金を設けている自治体もあります。

 前述のように、東京都内などと比べて住居の取得費用を抑えられるため、「バーベキューができるくらいの庭がほしい」「愛犬のためのドッグランをつくりたい」など、都会では考えられないようなマイホームライフを現実にすることができます。

 いきなり新築ではなくても、各自治体の空き家バンクに登録されている物件や、やはり都内などより各段に賃料が抑えられる賃貸住宅に住まうのもおすすめ。山梨では「都心に近い」「高層マンション」「みんなが憧れる街」などのステータスは得られないかもしれませんが、自分や家族にとって価値があり、納得して住める家を手にできるのではないでしょうか。

キャリアと子育てを両立させ、それぞれにとって価値のある家で暮らそう

ここまで、キャリア・子育て・住宅という視点で、山梨への移住について考えてきました。

キャリア面では、東京へのアクセスの良さを生かして「今の仕事を続ける」ことも可能で、子育て面では子どもの心にゆとりを持たせられるような環境。そして住宅の面では、マイホームを持つことへの資金的なハードルが低く、価値ある住まいを追求できることがわかりました。これが、30～40代の「脱東京」に山梨がぴったりな理由。移住に興味が湧いてきたら、ぜひ「ジタクのシタク」の不動産検索をご活用ください。