注目集まる蓄電池

非常時の使用、電気代削減も

地震の発生をはじめ台風、洪水など全国各地で災害が相次ぐ中、発災時に倒壊しにくいことに加え、ライフラインが停止しても〝自給自足〟しながら在宅避難ができる「レジリエンス住宅」が注目されています。
このうち、近年のエネルギー価格高騰なども背景に関心が高まっているのが蓄電池です。

トヨタホーム東京山梨支社（昭和町河西）によると、蓄電池とは電気をためて必要な時に使用できる装置のことです。
家庭用の蓄電池を導入することにより、電力会社から送られる電気をためたり、太陽光発電で発電した電力を効率的に活用することが可能です。

蓄電池がクローズアップされたのは、東日本大震災後の計画停電の時でした。
水と食料がメインだった災害時の備えに、電気をためておくという蓄電池に注目が集まりました。
同社の担当者は「本来、災害時の備えとしての役割がメインではありますが、近年のエネルギー高の影響もあり、太陽光発電とセットにして電気代の削減を目的とする家庭も増えています」と紹介。
太陽光発電による電気の買い取り価格が下がっていることを背景に、「電力会社に売電するよりも電気をためておいて自分の家で使用する方が得」という考え方が広がり、新築時に太陽光発電を導入した家庭がリフォームで蓄電池を追加するケースが増えつつあります。
また、二酸化炭素（CO2）削減による環境負荷の低減を目的に、太陽光発電と蓄電池を導入する家庭もあります。

全負荷型が主流

住宅用の蓄電池として使われているのは、携帯電話と同じ「リチウムイオン電池」です。
リビングなど特定のエリアの電気を使うことができる「特定負荷型」と、すべての部屋でほぼ普段通りに電気を使うことができる「全負荷型」があり、近年は全負荷型が主流になっています。

家族構成や使用目的、太陽光発電量などで異なりますが、電気、冷蔵庫、携帯電話の充電など一般的な使用の場合は７㌗の容量を導入する家庭が多いです。
同社の担当者は「蓄電池を設置する目的を明確にすることで、必要な容量はおのずと見えてきます。光熱費のシミュレーションを行うメーカーもありますので、気軽に相談してみてください」とアドバイスしています。

車が蓄電池の代わりに

蓄電池の設置場所は、屋外が主流です。
新築時に、費用面の問題などで設置が難しい場合は、配線のみを準備しておき、資金的に余力ができた時に蓄電池本体を導入することも可能です。
また、蓄電池の設置には、国や県、市町村から補助金が受けられる可能性があります。
国や県、市町村の制度を確認し、工事の契約前に手続きを進めましょう。

「一般的な蓄電池の設置のほかに、電気自動車（EV）を活用した『V２H』という方法もあります」と同社の担当者。
近年普及が進んでいる電気自動車と住まいをつなぎ、停電時などに電気自動車に充電している電気を建物に給電するシステムで、「蓄電池に２００万円かかるなら、３００万円の電気自動車を買った方が良い」と、車の買い替えをきっかけに導入を検討する人もいるそうです。

【ＤＡＴＡ】

トヨタホーム東京山梨支社

山梨県中巨摩郡昭和町河西1043

営業時間
10：00～18：00（火曜・水曜定休）
※火・水曜日以外の変則定休日あり

電話
055-275-1234

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